「ニーズ」と「ニート」の間に漂う日本の若者

日本では、入社しても「仕事が自分にあわない」という理由で、3 年以内にやめる若者が中卒で7 割、高卒で5 割、大卒で3 割いる。俗に「七五三」現象と呼ばれている。「フリーター」と呼ばれる、定職につかない人は217 万人もいる。自分のやりたい仕事が見つかるまで、企業に拘束されずに気ままに働くフリーターは、増加の一途をたどっている。

フリーターは、日本の景気がよかった頃から続く、若者の新しいライフスタイルだ。しかし、彼らの存在は企業にとって、最近は好都合となっている。長引く不況で、企業は正社員の採用を減らし、単純な仕事はアルバイト、つまりフリーターを雇う方が人件費を削減できるからだ。

一方では、「ニート」が急増している。ニートは、英語の造語で、「Not in Education, Employment　or Training」の頭文字を取ってつけられたものだ。つまり、学校にも通っていない、仕事につくための訓練も受けていない働いてもいない若者を指す。

厚生労働省の調べによると、2003 年の「家事手伝い」を含めたニートの数は82 万人で、15 歳から34 歳までの人口の2.5 パーセントに達している。彼らは引きこもりなど、学校にも行かず、働こうともしない若者で、社会問題になろうとしている。

このような現象の背景には、日本の社会では結婚するまで親と同居し、生活の面倒を見てもらうパラサイト・シングルが受け入れられていることがあげられよう。

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